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部材の板要素が幅厚比を超えた場合、超えた領域の断面を無効とみなせして断面算定を行うが、剛比は全断面で計算するという正しい問いについてです。幅厚比の制限を超える部材は超えた断面を無効とみなして断面応力度を算定するとありますが、例外として、剛比、細長比、許容応力度は全断面で計算するとなっていますが、これはなぜなのでしょうか。
1. 剛比を「全断面」で計算する理由剛比（応力解析に使う部材の硬さの割合）を全断面で計算するのは、「局部座屈は、部材が限界近くまで変形・降伏して初めて発生する現象だから」です。構造解析（フレーム全体の計算）の段階：地震や風などの荷重が建物にかかったとき、どの柱や梁にどれだけの力が流れるか（応力分担）を計算します。この段階では、建物はまだ弾性状態（健全な状態）にあり、部材の板要素がベコッと凹むような局部座屈は起きておリません。全断面を使う必然性：局部座屈が起きる前のクリーンな状態の硬さ（剛性）に基づいて応力分配を決めないと、実際の建物の挙動と大きくズレてしまいます。そのため、フレーム全体の解析に用いる剛比は、断面を間引く前の「全断面」で計算します。
2. 細長比を「全断面」で計算する理由細長比は、部材全体の「しなりのくせ（全体座屈のしやすさ）」を表す指標です。これを全断面で計算する理由は、「全体座屈の形状（モード）は、部材全体の断面形状で決まるから」です。局部座屈と全体座屈のスケールの違い：幅厚比が超えて断面の一部が無効（有効断面の減少）になるのは、部材の長さ方向のうち、最もストレスがかかっている局所的な部分（例えば、梁の端部や柱の脚部など）だけです。部材全体の連続性：部材全体の「曲がりにくさ（断面二次半径 ）」は、部材全体の大部分を占める健全な断面（全断面）が支配しています。一部が局部座屈したからといって、部材全体のグローバルなしなりやすさ（細長比）がいきなりガラリと変わるわけではないため、全断面を用いて計算します。
3. 許容応力度を「全断面」で計算する理由許容応力度（材料が耐えられるストレスの上限値）を全断面ベース（または幅厚比に関わらず材料本来の値）で考えるのは、「断面の有効・無効の調整を、すでに『断面性能（有効断面積や有効断面係数）』の側で引算して調整しているから」です。二重のペナルティを防ぐ：幅厚比を超えた場合、私たちはすでに「超えた領域を無効とみなす」という形で、断面性能を小さく評価しています（＝分母を小さくして、発生応力度を大きく見積もるペナルティを課している）。もし許容応力度も小さくしたら：もしここで「幅厚比を超えたから、材料の許容応力度（分子の限界値）も下げよう」としてしまうと、一つのリスクに対して二重にペナルティを与えることになり、あまりにも過小評価になってしまいます。そのため、許容応力度は通常通りの基準強度（全断面を前提とした基準）のまま据え置きます。
